水間さんより

ちょっとうちの更新数多すぎかなあ。読者やたら増えてるんだけど、まあほとんどの人はうちをわかっていて何よりです。たまにわかってない馬鹿者がいますが、死ねと遠慮なく言います。所詮サイトなんて許認可事業じゃありませんので、自分勝手でいいのです!

以下水間さんからの。
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緊急《欧米に拡がる「黄禍論」を警戒せよ!》

■中国発祥の『武漢ウイルス』は、中国がどのような言い訳をしても、中国発祥のウイルスが『第3次世界大戦』状態に陥れいれたと認識する必要があります。

過去30年間、昼夜を問わず頭の中は「対中国との情報戦」を日常として生活していたことで、一般的には「異常な生活」と捉えられますが。

1月23日以降、常に先々を予測しているように見えていたでしょうが、「先を予測」していた訳でなく、この30年間の日常生活の経験を述べていただけなのです。

国内外の「みつばち」さんも、日本のふがいない状況を現認され、この現況を戦争状態と認識すると、1937年7月7日未明に勃発した「盧溝橋事件」以降の国際状況と主要プレイヤーを入れ換えると似通っている部分があります。

当時、中国が円借款を踏み倒したり(1933年)、中国政府・民間を問わず、日本に武力挑発を繰り返す状況の中で勃発した、空前絶後の驚愕的な集団惨殺事件(1937年7月29日:通州事件)が、日中戦争の起点なのです。

その事件についてはそれぞれ「通州事件」で検索してください。

それらの事実を学校教育で教えられていませんが、仕事で中国と係わるときに、再度、経済人が日中間の近代史を「一次資料」(『ひと目でわかる「日の丸で歓迎されていた」日本軍』『ひと目でわかる「日中戦争時代」の武士道精神』)によって検証していたのであれば、「サプライチェーン」などの企業経営の根幹に係わる危機的な状況にはならなかったでしょう。

いま「武漢ウイルス」によって緊急非常事態声明を発し【パンデミック】になっている米国・イタリア・フランス・スペイン等を注視すると、それらの国は戦争状態と捉えて徹底的に「武漢ウイルス」と戦う姿勢で臨んでいます。

日本の姿勢を海外と比較すると、千葉県成田市が学校を再開するなど、まだまだ日本は甘いのです。

欧米の情報部は、「武漢ウイルス」を限り無く中国が創り出した「細菌兵器」と認識して、対策を徹底的に実施していますので、中国が厚顔無恥な言い訳をすればするほど世界から疎外される状況なのです。

欧州人はすでに「黄禍論(こうかろん=yellow peril)再来との認識にたって動き始めたと言っても過言ではないでしょう。

そもそも「黄禍論」は、日清戦争に日本が勝利した頃からヨーロッパで唱えられた黄色人種警戒論であり、ドイツの地理学者 F.リヒトホーフェンが,アジア民族の移住と労働力の脅威にふれ,その後の日露戦争の勝利は,欧米人に黄色人種に対する恐怖感を強めたのです。

それは、過去のモンゴルのヨーロッパ侵略にみられる,キリスト教文明の破壊的状況にかかわる大問題が甦ったのです。

ヨーロッパ列強は一致して「黄禍」に対抗するための具体的な政策として実施したのが、日清戦争に勝利した後の日本に対する【三国干渉】なのです。日露戦争後、 1920年代以降に実施されたアメリカの排日運動も「黄禍論」の延長と認識できるでしょう。この認識は昭和天皇(『昭和天皇独白録』)も述べられていました。

そのような危機的状況に至らさないためにも、欧米と一体化して中国人民と中国共産党を区別して、近代文明に挑戦する中国共産党を粉砕しなくては、日本は中国共産党といっしょに滅びてしまいます。

※歴史の大転換は戦争が起点になりますので、編集していた南京・朝鮮半島のDVDを『武漢ウイルス』による戦争と踏まえて編集し直しています。

■3月16日付『月刊中国』鳴霞さんからの情報

◆3月13日、ホワイトハウスのトランプ大統領の記者会見場にCCTV(中国中央電視台)の記者2名が入口での体温チェックで「37.7度」あり、入場を拒否されたことで、「トランプ大統領を武漢ウイルスで暗殺を謀った」と大騒ぎになっている。

◆武漢でまた「武漢ウイルス」感染者としてバリケードで封鎖されていた両親と子供の3人の死亡が確認され、そのとき「これは誰にも言うな」などとの警察官の発言が、インターネットにアップされて大問題になっています。

◆武漢の病院のベッドがガラガラな映像の謎は、中央共産党の「検査をするな」「入院させるな」に基づくものなのです。

※日本のテレビ局は、「武漢ウイルス」は終息したとの中国共産党の宣伝映像を垂れ流して中国共産党を支えているのは、国民に対する重大な犯罪を犯していることになります。

■総理官邸ホームページや安倍首相にガンガンメールで要請してください。

ご意見募集(首相官邸に対するご意見・ご感想)
http://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

安倍晋三首相ツイッターアカウント
https://twitter.com/AbeShinzo

安倍晋三首相フェイスブックアカウント
https://www.facebook.com/abeshinzo

■中国情報収集の第一人者は知る人ぞ知る鳴霞氏ですが、華人民主派の国際ネットワーク日本代表でもあり、毎月、中国情報を纏めて『月刊中国』を発行していますので、中国に進出している日本企業とか中国の内情を深く知りたい方に講読をお薦めします。
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【月刊中国】

◆年間講読料:5000円(送料込)

◆申込はFAX「0795‐46‐1880」まで住所・・電話・氏名を記入して申込して下さい。後日「月刊中国(見本)・郵便為替」を同封した封書が送付されます。

◆〒673‐1334

兵庫県加東市吉井493‐1

『月刊中国』鳴霞主幹
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■水間政憲:ジャーナリスト・近現代史研究家「外務省のホームページに掲載されている『尖閣諸島』を日本固有の領土と証明する中国(1960年・1969年)・台湾(1965年)発行の3枚の地図をスクープして中国を沈黙させた。遺棄兵器問題を終結させた『兵器引継書600冊』のスクープ等、日本の国益を護る数々のスクープがある」

◆【動画】【ニコニコチャンネル 水間条項国益最前線】 http://ch.nicovideo.jp/mizumajyoukou▼ http://ch.m.nicovideo.jp/watch/so33295847?guid=ON&uid=NULLGWDOCOMO

◆【動画】【YouTubeチャンネル:水間条項TV第1部】
https://www.youtube.com/channel/UC1xoN0okRvNJeUa5ZU4DbuA

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