新国際情勢ヨタ話 ニッポン低国再浮上のカギは核武装？
昨年内閣から、「日本は核武装すべきか検討する事も選択肢の一つ」とか言う発言があったそうだが、早速リベラルを称する腐れ報道機関共が騒ぎ始めた。「検討」すらいけないとなると、「非核三原則」とやらは、言論の自由すら許さない絶対的国是なのであろうか？
作者は、廣島市と長崎市に投下された原子爆弾による惨禍は、鬼畜米国民主党によって引き起こされた人類未曾有の残虐性を顕わにしたものであると考えている。しかしながら、サヨク共の感情論として「過ちを繰り返させませぬ」と言ったところで、鬼畜米英や仏、露、中共、印度、パキスタン、イスラエル、そして北朝鮮は核武装しており、ニッポン低国には対抗手段が無いのも事実である。「憲法第九条」を盾にしたところで、どこの国がそれに従うと言うのだろうか？
以前のヨタ話でも紹介したが、ドナルド・トランプ大統領は、現在のG7に代わるCore5 (C5) 構想、即ち米、中共、露、印度、そしてニッポン低国の5ヶ国による世界運営が望ましい旨を考えているようだ。ニッポン低国以外はいずれも核武装国であるが、これは、もしかしたらトランプ大統領からニッポン低国に対する「核武装のススメ」なのであろうか？
核武装にはそれなりの時間がかかり、経費も膨大である事は想像出来るが、幸いな事に、この低国には核弾頭の原料となる濃縮ウランやプルトニウムは大量にある。問題は核実験であるが、果たして米国は技術供与してくれるのだろうか？さすがに、核実験挙行となると、中共や朝鮮人らの嫌がらせは尋常ならざるものであろう。いや、寧ろ鬼畜米英情報機関辺りの方が、遙かに陰湿且つ危険かもしれない。
この低国に核弾頭技術を供与してくれそうな国はあるだろうか？作者は、イスラエルと印度については、可能性が僅かながらあるのではないかと考えている。そして、ロシアは、中共との力関係を踏まえ、ニッポン低国の核武装を黙認するだろう。そうなってくれば、一縷の望みはあるのかもしれない。独自開発せずに核弾頭を購入する事も考えるべきだろう。そうなった場合、インドから購入する事が現実的なのだろうか？核武装や電磁波兵器、ドローン、ロボット兵士など、どれが抑止力に関して費用対効果が高いのだろうか？本来なら、下らないばら撒き政策を論じる前に、やるべき論議だろう。
さて、イランの最高宗教指導者が、イスラエルの放った最初の一発で見事に撃ち倒された。イスラエルの情報収集能力と解析能力、そして精密爆撃、どれもこれも他国には真似の出来ない芸当だ。四国と同程度の面積に800万人の人口しか居ないイスラエルが、人口9千万人のイランを倒すのであるから、これ程痛快で驚愕すべき事もないだろう。訳の分からない「イスラム革命」に対して、どこぞのバカが吠える「ママ戦争止めてくるわ」等という寝言が通じる訳がない。狂った相手にはミサイルや爆撃しか通用しないのである。ニッポン低国のサヨクに於かれては、是非とも中東に行って、憲法九条と「ママ戦争止めてくるわ」の標語で停戦を実現してもらいたいものだ。
ところで、ハメネイ師死亡で歓喜しているイラン国民の姿を見て、トランプ大統領を嫌うリベラル全体主義勢力はどう考えているのだろうか？最早、リベラルは害悪でしかない。一日も早く滅んでほしいものである。