題名: 武漢コロナ実績1年分の調査解析
メッセージ本文:
武漢コロナも実績が約1年分取れるようになってきたので、一区切りの意味でいろいろと調査解析した。
1. 人口100万人当たりの患者数（患者密度）と患者死亡率
https://drive.google.com/file/d/1gK9dUVKEPX3kA3q7we-cb06TWi8rybNE/view......sp=sharing
・元データはworldmeter
・casesは国毎に定義にバラツキがあるので、以下患者で統一した
・患者数の少ない国を入れると誤差が大きくなるので、対象を患者数上位50か国とした
上記グラフは患者密度上位50か国のグラフになっている。（赤、左軸）
Japanは下から3番目で48位。
既に多く報道されているとおり、患者数上位50位までで見ても患者密度の高い国と低い国では40倍以上の差がある。
患者数が50位以下との比ではさらに大きくなる。（数100倍）
多い国では人口8人に1人程度の感染、逆に日本などの患者密度の低い国では250人に1人程度の感染にとどまっている。
同じグラフに患者の死亡率（死亡数÷患者数）を表示してある。（青、右軸）
こちらは患者密度とはほぼ無関係に、ある程度の範囲に収まっている。 だいたい1～4%くらい。
先進国でも開発途上国でも似たような死亡率になっている。
（メキシコとエクアドルが突出しているが、3σ外なので別の要因があると考えた方がいい・・・陽性者が他国ほど捕捉できてない等）
先進国ではレベルの高い治療が行われ、開発途上国ではあまりレベルの高い治療は行われていないだろうが、死亡率で見る限りあまり差があるようには見えない。
同様に米国と日本でもほぼ同じ。 厳密に言うと米国の方が死亡率が少し低い。
これから言えることは治療ではなく、その前に感染させない事が極めて重要だと言える。
日本ではBCG日本株や発酵食品の影響により、ウィルスに接触しても感染しにくい状態なのだろう。
2. 日本の年代別死亡率（死亡数÷陽性者数）
https://drive.google.com/file/d/1hc0VhdrnfCeUzxgYwRO3rcneG5hWGyX6/view......sp=sharing
元データは厚労省
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000716059.pdf
いかにも文系がまとめたらしく年代別死亡数のグラフとなっているが、これじゃあ年代別死亡率は読み取れない。
年代別死亡率のグラフに書き直したのが上記のグラフ。
グラフを見れば分かるが、70歳以上と60歳未満では全く状況が異なる。
これを一まとめにして対策するのは無能のやることだ。 コストばかり掛かり、効果はあまり期待できない。
60歳代は1951年にBCGが新生児全員接種になった際の歩留り落ちだろう。 当時、都市部ではほぼ全員接種することが出来たが、田舎では遅れた。
3. シナの状況予測
シナが公式に報告している数値は全く信用できない。
・患者数 89952 ←日本の1/5（笑い
・死亡者数 4636 ←日本の1/2（大笑い
50か国もの実績が揃っていると、シナの実態が容易に予測できる。
患者密度はBCGが西欧亜種であることから、未接種の米国などより低く、ロシア株や日本株より高いと予測できる。
ざっくり人口100万人当り3～5万人だろう。
人口14憶人で見ると患者数は 約4,000～7,000万人。（ただしシナの場合、コロナの患者として扱われているかは？？？）
死亡数は死亡率をザックリ2%程度と見ればいいので、80～140万人程度と予想される。
年齢的には他国同様、老人が多いと思われる。
断片的に都市封鎖をしているとの情報が入っているが、公式数値どおりなら都市封鎖など全く不要。
上記の予想値のようになっていると考えるのが妥当。
実態と公表に大きな乖離があるが、このようにしている理由は2つ；
・経済面
この機に乗じて経済で米日欧に追いつき追い越すこと。 最終的にはおそらく数百万人が死ぬのだろうが無視できる。
通常のシナの年間死者数は1,000万人。 年間80万人のコロナ死者なら、ちょっと鉛筆を舐めればいいだけだ。
何たって7,000万人を虐殺した毛沢東を国父としている国、さらに習近平は毛沢東に心酔している。
これが例え1億人が死んでも同じ対応をしたと思われる。
・人口動態面
未来予測で一番当たるのは人口動態予測と言われている。 日本の人口が50年後に8,000万人になる・・・というあれだ。
シナの生産年齢人口（15～65歳の人口）は2015年に減少に転じており、50年後には65歳以上の人口が3.3億人になると予想されている。
その時、総人口は10憶人を割り込む。 現役2人で老人1人を養う必要が出てくる。
為政者にとってみれば、コロナで老人が減るのは願ったり叶ったりだ。
なお、50年後のインドは人口25憶人を超える。
おそらく米国とペアを組み世界を主導する国になっているだろう。 場合によってはインドが単独で世界をリードもあり得ない話じゃあない。
シナはそのことが分かっているから、慌てて無理やりに色々と対応し始めている。
シナには時間的余裕が無い。 時間が経過すればするほど不利になる。
武漢コロナの上記対応もその一環だ。
4. 武漢コロナにも良い事がある
マスゴミが実態を無視して大騒ぎしてきたが、結果としてマスゴミのビジネスモデル（採算）が崩壊しつつある。
例えば朝日新聞。
朝日新聞、半期で419億円赤字の衝撃 コロナ危機で新聞の死期は早まる?
https://news.yahoo.co.jp/byline/kimuramasato/20201202-00210519/
半期で赤字400億。 感染数が増加した下期を考えると、通年で赤字1,000億円の可能性もある。
従来、マスゴミは報道事業は採算度外視で政治的権力維持を目的とし、実際には不動産業で利益を出し延命する気でいた。
それがコロナで報道事業はもちろんのこと、肝心の不動産事業を直撃している。
高い賃料のテナントが出ていく、大規模イベント中止などが大きく効いている。
つまり自分で自分の首を絞めてきたわけで、ザマーとしか言えない。
朝日新聞は不動産事業からの利益で潰れないと言われていたが、赤字1,000億円/年だと現在の内部留保3,000億円は3年で食い尽くす。
朝日より財務体質の弱いマスゴミは多くある。 当然だが朝日より先にそれらが崩壊する。
そろそろマスゴミの報道姿勢がコロッと変わると予想しておこう。
以上
